子宮頸がんワクチンを実際に接種するには
自治体に問い合わせる
小学校6年生から高校1年生の女子は、公費（無料）でワクチン接種ができます。ただし、自治体が発行する予診票や接種票がないと無料で受けられないので、まずは自治体に問い合わせてください。該当年齢以外の女性と、男性がHPVワクチンを受ける場合は自費になりますので、直接医療機関に問い合わせてください。3回の接種で5万円程度と高額です。
接種する際の注意点
HPVワクチンは筋肉注射なので、インフルエンザなどの皮下注射などに比べ、痛みが強いとされています。接種後、30分程度の安静が推奨されています。痛みや緊張によって失神や立ちくらみを起こすことのある人は、特に注意してください。体に痛いところがあるときや、精神的に不安定な時期は、接種を避けたほうがいいでしょう。
接種後の体調不良や不安、疑問の窓口
先述したように、ワクチン接種後には痛みや腫れ、赤み、その他の体調不良が起こることがあります。気になることがあったら、まずは接種を受けた医師か、かかりつけ医に相談しましょう。国は、各都道府県に、HPVワクチン接種後に生じた症状の協力医療機関(PDF)を選定しています。協力医療機関の受診についても、接種を受けた医師か、かかりつけ医に相談してください。
ワクチン接種後に、医療機関を受診するほどではないけれど、不安や疑問、困ったことが生じたときには、HPVワクチン接種後に症状が生じた場合の相談窓口(PDF)に相談することもできます。各都道府県に1ヵ所以上設置されており、健康福祉関係の部署が窓口になっています。
まとめ
コロナ禍では、予防接種にまで頭が回らないという人も多いかもしれません。ただ、くり返しになりますが、HPVワクチンが無料で受けられるのは高校1年生の3月31日まで。それ以降は自費になります。他の予防接種と同様、副反応のリスクは否めませんが、子宮頸がんワクチンの効果は世界中からエビデンスが出揃ってきています。
今回お話を伺った横浜市立大学の宮城悦子教授も「副反応についての報道の印象が強く、接種を控えている人がいるかもしれません。筋肉注射なので痛みも強いですし、接種後に熱感や痛みが出ることも多いでしょう。そうした不安にこたえるため、現在の日本では、接種後の体調不良に対して、接種したかかりつけ医療施設を通じて、病院や相談窓口が対応するシステムが整っています。子宮頸がんやワクチンについて正しく理解し、定期接種の機会を逃さないようにしてほしいと思います」とおっしゃっていました。女の子のいるご家庭では今一度、予防接種のスケジュールを確認してみてください。
