【パソコン&ドライブの処分】データの完全消去を忘れずに!自分で行う場合は抹消方法に注意

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パソコンを処分するとき、最も無難な処分方法は、メーカーへの回収依頼。自治体の「回収ボックス」を利用する手もある。いずれの場合も、前もってデータを必ず完全消去する必要がある。自分で行う場合は、専用の抹消ツールを利用することが大切だ。

不要になったパソコン&ドライブを安全に処分する方法はこれ!

古いパソコンを処分するとき、一般ゴミとして扱うのは厳禁。ルールにのっとって適切に処分する必要がある。

最も無難な処分方法は、メーカーへの回収依頼。「PCリサイクルマーク」付きのパソコンなら、メーカーに連絡すれば無料で引き取ってくれる。

ノートパソコンなどであれば、自治体の「回収ボックス」を利用する手もある。こちらは「小型家電リサイクル法」に基づく施策の一つで、小型家電を無料で回収してくれる。ただし、自治体によって回収場所が異なるほか、パソコンは非対象の場合もある。詳細は自治体のサイトなどで確認しよう。

また、リネットジャパンなど「小型家電リサイクル法」の認定を受けた事業者や一部の家電量販店に処分を依頼してもいい。引き取りも無料で受けてくれる場合もある。

なお、いずれの場合も、前もってデータを必ず完全消去する必要がある。

専門業者や量販店で用意している有料サービスを利用する方法もあるが、自分で行う場合は、抹消方法に注意したい。「設定」で初期状態に戻すだけでは簡単に復元されてしまう。専用の抹消ツールを利用することが大切だ。

パソコンの主な処分方法

メーカーの
回収サービス
「PCリサイクルマーク」の貼られたパソコンなら、メーカーに連絡すれば引き取ってもらえる。
自治体などの
回収サービス
自治体によっては「回収ボックス」で無料回収を行っている。サイズに制限がある場合が多い。
専門業者の
回収サービス
リネットジャパンでは、複数のパソコンや本体以外の周辺機器などもまとめて回収する。
メーカーや
販売店の下取り
メーカーの直販サイトや量販店では、古いパソコンを下取りしてくれる場合がある。
メルカリや買取業者
を利用して売却
比較的新しいパソコンの場合などは、メルカリや買取業者で売却する方法もある。

自治体の「回収ボックス」なら無料で処分可能

一部の自治体では、小型家電用の「回収ボックス」を設置。パソコンも対象になっていれば、無料で処分できる。設置場所は役所や公民館など、自治体によってさまざまだ。

データの抹消方法はいろいろある

メーカー付属のツールを利用 ほとんどのメーカーで用意されているデータ抹消ツール(例えば、NECでは「NECリカバリーツール」)を利用する。
フリーソフトや市販のアプリを利用 フリーソフトは、USBメモリーやCDからパソコンを起動するなどが必要で、基本的にパソコンに習熟した人向け。
データ抹消サービスを利用 小型家電リサイクル法の認定事業者や家電量販店では、有料でデータ抹消を行ってくれる場合もある。
ディスクの物理破壊サービスを利用 記憶媒体に穴を開けるなどして、データを破壊する。一部の家電量販店などで対応する。壊れたパソコンでもOKだ。

処分前にはデータの完全消去を忘れずに!

無料アプリでは、アイ・オー・データが提供する「DiskRefresher 3 SE」が人気。同社製品のユーザーでなくても利用可能。
※「DiskRefresher3 SE」の入手先→https://www.iodata.jp/ssp/soft/data/back/dr.htm

「DiskRefresher3 SE」では、外付けのHDDやSSDなど、対象のドライブを選択し、「ディスクのデータ消去」ボタンをクリック。あとは、指示に従えば消去が行える。

■解説/篠原義夫(ガジェットライター)

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特選街web編集部

1979年に創刊された老舗商品情報誌「特選街」(マキノ出版)を起源とし、のちにウェブマガジン「特選街web」として生活に役立つ商品情報を発信。2023年6月よりブティック社が運営を引き継ぎ、同年7月に新編集部でリスタート。

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