銀行利用や銀行ATMが減少し、紙の通帳が有料化されるなど、銀行事情が様変わりしつつある今、新たな選択肢となっているネット銀行。メリット、デメリット、利用方法、注意ポイントなどを解説します。

[別記事:【ネット銀行の選び方】11銀行を比較!ポイントは手数料・金利・提携ATMの種類→

※本記事のデータは2021年6月17日現在のものです。

そもそもネット銀行って何? メリット、デメリットは?

ネット銀行と普通の銀行はここが違う!

ネット銀行とは、店舗窓口や通帳がなく、ネット上だけでほぼすべての取引が完結できる銀行のこと。

系列のコンビニやスーパー内にのみATMを設置したり(セブン銀行など)、店舗数を最小限にとどめたりして(あおぞら銀行など)、ネット専業とほぼ同等のサービスを提供する一部の銀行も含めてネット銀行と総称されることが多い。

いつでも取引できる利便性はもちろん、人件費などの運営コストが抑えられるため、振込やATM手数料が安いケースが多いのがメリット。預金金利の高さも際立ち、一般の銀行の200倍もの金利になる場合もある。

一方、ネット銀行のデメリットもある。無店舗だと対面での相談はできないため、電話やメールなどでの対応が基本。また、銀行によっては提携ATMが少なかったり、公共料金の口座振替に対応しなかったりすることもあるので、口座申し込み前に確認しよう。

ネット銀行一般の銀行
無店舗もしくは最小限の店舗店舗窓口あり
自前のATMはない場合が多く、コンビニなどの提携店舗に設置ATM自行および他行やコンビニなどの提携店舗に設置
紙の通帳はない。残高などはアプリやウエブサイトで確認する通帳紙の通帳、アプリ、ウエブサイトとも用意。一部に紙の通帳がない口座もある
ステージ制などを採用し、銀行によっては0.2%など、大手銀行の100〜200倍の金利を設定するケースもある金利普通預金金利が0.001%など、全体的に低め
銀行によっては他行宛てネット振込でも月1〜20回は無料など、全体的に低め手数料他行宛てネット振込で3万円以上なら330円など、全体的に高め
ネット銀行の最大のメリットは、取引手数料の安さと預金金利の高さ。ただし、銀行によってサービスの得手不得手がある。

大手銀行や地方銀行のネットバンキングとどこが違う?

ネットを利用してできることは同様だが、手数料などに違い

現在は、一般の銀行でもネットバンキングに力を入れている。例えば三井住友銀行では、紙の通帳を新規発行する場合は手数料を導入し、デジタル通帳への移行を促進。ネット銀行を意識した改革を急ピッチで進めている。

これらのネットバンキングでも、振込などのサービス面はネット銀行との差は少ない。むしろ両者の違いは、預金金利や各種手数料などのコスト面にある。ネット銀行は運営経費が低く、そのぶん金利や手数料に還元できるというわけだ。

画像: 三井住友銀行のネットバンキング「SMBCダイレクト」。振込などの機能自体はネット銀行と同様に使えるが、他行宛ての振込手数料は高い。

三井住友銀行のネットバンキング「SMBCダイレクト」。振込などの機能自体はネット銀行と同様に使えるが、他行宛ての振込手数料は高い。

ネットというと、セキュリティが心配なんだけど……

複数のセキュリティ機能を提供する銀行もある

2020年、「ドコモ口座」の不正引き出し事件などが世間を騒がせたこともあり、ネット銀行の利用に一抹の不安を覚える人もいるだろう。だが、ネット銀行でも、大手銀行なみのセキュリティ対策はしっかり施されている。

銀行によっては、専用アプリなどで一時的な「ワンタイムパスワード」を発行するなど、複数要素を組み合わせた「2要素認証」も導入。このような高度なセキュリティ機能が提供されている場合は、必ず利用するのが鉄則だ。

画像: 例えば、楽天銀行では、通常の認証に加え、ワンタイムパスワード、IP制限、ログイン制限など、多くのセキュリティ機能を提供する。

例えば、楽天銀行では、通常の認証に加え、ワンタイムパスワード、IP制限、ログイン制限など、多くのセキュリティ機能を提供する。

申し込みはどうすればいい? 口座開設までの流れを教えて

専用アプリなどで登録できる

ネット銀行では、口座開設もウェブや専用アプリから簡単に行える。氏名や住所などの必要事項を入力し、運転免許証などの本人確認書類をアップロードすれば申し込める。その後、銀行側で手続きが行われ、後日、口座開設通知書とキャッシュカードが郵送で届くという流れだ。

ただし、口座開設にかかる日数は銀行によってまちまち。申し込みから1~2週間程度が多いが、PayPay銀行のように、最短で当日から取引開始できるところもある。

画像: PayPay銀行の例。専用アプリからメールアドレスを登録し、個人情報などの入力と、本人確認書類の撮影・アップロードを行えばいい。

PayPay銀行の例。専用アプリからメールアドレスを登録し、個人情報などの入力と、本人確認書類の撮影・アップロードを行えばいい。

■解説/宮下由多加 (ITライター)

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