飲食の世界で近年「タピオカブーム」があったが、今では鎮静化している。このブームを享受したBull Puluという企業では、その巻き返し策として「タピオカ」の背景にある「台湾食文化」を基軸にして新しく事業を推進している。タピオカに加えて新しいスイーツとして「台湾カステラ」の拡販に努め、″本場感“のある「台湾ドリンク」をB to Bで提供。店舗展開では「豆花(トウファ)」をはじめとした台湾スイーツや台湾屋台フードを展開していく。コロナ禍によって、企業が成長した原点に立ち返った。
近年、飲食の世界では「タピオカブーム」があった。甘さのあるお茶の中に、でんぷんで出来た小さなボールがたくさん入っていて、その食感を楽しむというものだ。若者が集まる飲食店街で、小型の物件はことごとくタピオカの店になった。そして、たちまち行列ができた。
このブームは、2018年から始まった。これは「台湾ブーム」が発端となったという。当時は、日本から近い国々での観光が活発になっていて、海外旅行雑誌『エイビーロード』(リクルートライフスタイル、2020年休刊)の『海外旅行調査2019』によると、台湾は渡航先ランキングで5年連続1位だったという。こうして、台湾フードに親しむ人が増えて、タピオカブームにつながっていった。
ブームに先駆けて「タピオカ」に着手
タピオカブームを享受した企業として、株式会社Bull Pulu(本社/東京都豊島区、代表取締役会長/加藤二朗)が挙げられる。ちなみに同社が展開するタピオカ専門店「Bull Pulu」は、現在全国に74店舗を展開している(うち26店舗が直営/2021年8月末現在)。
「Bull Pulu」の1号店がオープンしたのは、2010年のこと。ブーム到来の8年前であった。台湾ブームも始まっていない。それは、代表取締役会長の加藤氏の前職での活動がきっかけとなった。
加藤氏は、大手流通・小売業に勤務していて、台湾に関わる機会があった。現地でタピオカが大きなビジネスになっていることを目の当たりにして「これは日本で大きなビジネスになる」と感じ取った。
加藤氏は、当時会社勤めの一方で、父が事業とする飲食業もみていた。そこで「自分たちでできるのでは」と考えて、タピオカ事業を立ち上げた。
居抜き500万円で出店しブーム時は月間1500万円にも
タピオカブームで店舗展開した多くは台湾が本部のチェーンであるが、「Bull Pulu」は日本オリジナルの存在。
その後、知人から「FCをやらせてほしい」という声が相次ぐようになった。しばらくして、日本では「台湾ブーム」が到来し、タピオカブームを巻き起こしていった。加藤氏は、父の会社に本格的に関わる必要性を感じ、2019年12月に現在の会社に就いた。
当時のタピオカブームは、すさまじいものがあった。FC募集を公開していなかったが、知人から開業希望が相次いだ。2019年の1年間で、40店舗を出店。出店コストは、スケルトンからだと1200万～1300万円、居抜きであれば500万～600万円で出店可能。標準店は8坪、これで月商300万～400万を想定。損益分岐点は200万円。これが、タピオカブームの当時には1000万～1500万円を売っていた。
「Bull Pulu」のアイコンはフレンチブルドッグで、あらゆる商品についていてブランディングしている。
しかしながら、タピオカブームは、2020年に入り鎮静化した。その要因について加藤氏はこう語る。
「2019年の終わりごろに、ブームが過熱して物件の取り合いがはじまり、これによって家賃相場が上がるようになった。さらにコロナ禍となり、マスクをつけるようになったことで、タピオカドリンクの“飲み歩き”ができにくくなったことが、タピオカファンを遠ざけるようになった」
「台湾カステラ」「台湾シロップ」を育てる
タピオカブームは鎮静化していくが、Bull Puluでは、それを補い、事業の柱として育てる試みを果敢に展開した。
その一つは「台湾カステラ」の拡販である。
「台湾カステラ」とは、日本のカステラと比べると、きめが細かく、濃密でクリーミーな食味が特徴。カステラをはじめとした和菓子や、ケーキなどの洋菓子とも異なり、スイーツの選択肢を広げる存在である。2020年の暮、スイーツのトレンドを予測する媒体では、こぞって「台湾カステラ」の有望性を挙げていた。
「2021年流行スイーツ予想」で第1位に
「台湾カステラ」はさまざまな媒体で「2021年に流行するスイーツ」と言われてきたが、Bull Puluではそれに先駆けて拡販に努めている。
中でも興味深いのは、農林水産省製作統括付地域作物課の「2021年流行スイーツ予想」というリリースである。その第1位に「台湾カステラ」を挙げている。
2021年流行スイーツの1つ目は、台湾カステラです。日本で大流行したタピオカを筆頭に、台湾スイーツは注目されています。その中で、今年は台湾カステラが流行すると予想します。
台湾カステラとは、台湾の北東になる「淡水」という屋台で人気を集めていた巨大カステラのことです。現地では「焼き立てのケーキ」という意味の名称で呼ばれ、いわゆる長崎カステラとは違い、大きくふわふわした見た目で、食感は「ぷるぷる・ふわふわ・しゅわしゅわ」でシフォンケーキに似ています
これに続いて、「2021年流行スイーツ予想」の第2位が「チーズテリーヌ」、第3位「クロッフル」(クロワッサンとワッフルを融合させたスイーツ、韓国で流行)、第4位「カヌレ」(1995年頃に一度ブームに)と挙げていた。
「Bull Pulu」の既存店では、「台湾カステラ」を焼成する機能を持つところもあるが、この商品の多くは東京・駒込の店舗や埼玉・和光の工場で焼成し、それを冷凍して各店舗に配送している。和光の工場では、この他、餃子の製造を行い、この年末からタピオカも製造してクオリティアップに磨きをかける。
もう一つ、同社が推進している事業は、関連会社の株式会社ドリンクリンクが輸入している、タピオカ、シロップ、茶葉などの商品をB to Bで飲食業者に販売していること。
これらの商品は、日本のメーカーにはない本場「台湾」を感じさせる。例えば、このシロップを仕入れた居酒屋では、それを使用して自社オリジナルのサワーを提供したり、かき氷に使用しているパターンもある。「台湾の本場感」とは、飲食店にとって差別化要素を生み出すファクターと言えるだろう。
背景にある「台湾食文化」を基盤とする
加藤氏は、コロナ禍にあって、「当社の今後の方向性」について考えた。そこで定まった方針は、「直営部門」と「フランチャイジー部門」の両輪で展開していくことだ。
まず「直営部門」は、「台湾食文化」を基軸として推進していく。「タピオカ」→「台湾カステラ」→「台湾シロップ」のベースとなる世界が背景となっている。
今や商業施設でおなじみとなった「Bull Pulu」の店舗。タピオカだけではなくさまざまな持ち帰り商品の品揃えを豊富にしている。
そこで、創業の事業である「Bull Pulu」は、“台湾ポップカルチャー”をコンセプトとして、現状の商業施設を中心とした立地で展開する。本場イタリアのエスプレッソクオリティを核とした、コーヒーショップチェーンの「セガフレード・ザ・ネッティ」と業務提携を行い、ここのメニューを提供していくなど、多様なメニュー構成を取る。
次に、「Bull Pulu カフェ」。これは台湾茶のカルチャーをコンセプトとして、駅ビル、百貨店に展開して、台湾茶が楽しめるほか、持ち帰りのスイーツを充実させる。
「台湾茶」の外販商品として実績を上げてきている。
女性客から「老若男女」へ
そして、フード業態の「Bull Pulu Tenshin」「灯」。台湾屋台フードや豆花(トウファ)をはじめとした台湾スイーツを提供する。さらに、「生餃子 小籠包 餃子」。これは、生餃子の他に小籠包、餃子の販売店である。さらに「Bull Pulu」や「Bull Pulu Tenshin」は、FC本部としての事業を推進する。
象徴的な「台湾スイーツ」一つ「豆花(トウファ)」は「Bull Pulu」の他に、これから直営店舗のスイーツとして定着させていく。
もう一つの「フランチャイジー部門」は、既にフランチャイジーとしてさまざまな飲食店を展開していることを基盤として、これらを推進していく構えだ。
まず、長崎ちゃんぽん専門店「リンガーハット」。ナポリタン専門店「パンチョ」。台湾ではスイーツや台湾フードの人気ブランド「騒豆花」(サオトウファ)。さらに、高級パン「みるく」を展開する。ここには、プリンやソフトクリームもある。これが業態として加わることによって、同社の顧客は、女性客という固定的なものから、老若男女へ広がることが想定される。
台湾屋台の「台湾フード」は、これからの直営店で期待が寄せられている商品だ。
まとめ
コロナ禍以前の同社の年商は27億円であったが、コロナ禍で15億円となった。それを今期19億円に巻き返し、5年後40億円を計画している。同社がこれから成長していく場所として想定している場所の多くは、商業施設である。これは、加藤氏が過去大手流通・小売業を経験していたノウハウを背景としている。
同社を成長させたタピオカはコロナ禍で大きく揺らいだが、これから「台湾食文化」をバックボーンとして展開してことによって、タピオカブーム当時よりも強い基盤を整えている。
執筆者のプロフィール
文◆千葉哲幸(フードサービスジャーナリスト)
柴田書店『月刊食堂』、商業界(当時)『飲食店経営』とライバル誌それぞれの編集長を歴任。外食記者歴三十数年。フードサービス業の取材・執筆・講演、書籍編集などを行う。著書に『外食入門』(日本食糧新聞社、2017年)などがある。
▼千葉哲幸 フードサービスの動向(Yahoo!ニュース個人)
