【終活「人間関係の整理」編】重要な生前整理のひとつ。連絡先の整理や年賀状終いを行う

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これまで歩んできた道のりの縮図といえる「人間関係」。親類、仕事絡み、ご近所付き合い、友人など、多岐にわたる関係をどういった形で「整理」していくかも、重要な終活のひとつです。

[別記事:【終活の生前整理とは】ポイントは取捨選択!モノだけでなくデジタルデータや人間関係の整理のポイント→]

本稿は『老後とお金の不安が軽くなる 終活の便利帖』(マキノ出版)の中から一部を編集・再構成して掲載しています。

自分の死後を見据えて連絡先を整理する

アドレス帳やスマホの連絡先を見返せば、これまでの人生で関係を築いてきた人たちの名前がズラリと並んでいることでしょう。中には、長年疎遠になっている人、あるいはすでに亡くなった人の名前もあるはずです。

自分の死後、アドレス帳に記されている人との関係がどの程度のものであったのかは、残された家族にはわかりません。そのときに備えて、連絡先を整理することが必要となってきます。

自分が人生の終焉を迎えたときに知らせて欲しい人をピックアップし、アドレス帳だけでなくエンディングノートにも書き留めておきましょう。

「不要」だと思う人間関係は解消する

連絡先を整理する中で、惰性だけで続いている関係や、苦手な相手、見栄の張り合いになるような相手のことが改めて浮き彫りになることでしょう。そのような関係は、終活を機に、きっぱりと断ってしまうのも選択肢のひとつです。

終活は、人生の終わりの準備であるだけではなく、仕切り直しのきっかけでもあります。残された時間はなるべく自分のために使うべきですから、マイナスになるような人間関係を無理に維持する必要はありません

思い切って連絡先から名前を削除(紙の場合は塗りつぶすなど)してしまうなど、具体的な行為に移すことで、関係の断絶を明確にするのもひとつの方法です。

「年賀状終い」を送り、やり取りを終了する

最近はメールの普及もあって利用者が減っていますが、それでも新年の挨拶として年賀状を送り合う方は多いはず。しばらく顔を合わせていなくても互いの健在を確認できる貴重なコミュニケーションツールでもありますが、加齢とともに負担に感じる方もいらっしゃることでしょう。

とはいえ、もし自分からの年賀状が急に届かなくなれば、相手に心配をかけてしまいそうですが、そういった事態を避けられるのが、今後年賀状を送らない旨を伝える「年賀状終い」です。

送るタイミングには特に決まりがなく、自身や家族に何か変化があったついでや、還暦や古希など年齢的な区切りで出すケースが多いようです。また最後にしたい年賀状や暑中見舞い、あるいは身内に不幸があった場合には喪中ハガキを「年賀状終い」という形にしても構いません。

「年賀状終い」の方法や文面は関係性で変える

特にルールのない「年賀状終い」ですが、相手がマナーに厳しかったり、相手から年賀状をもらった直後の場合は、メールやLINEでは失礼になる可能性があるので、手紙が無難です。

また文面に関しても、今後の年賀状をやめるという本題の記し方はもちろん、その理由やこれまでの感謝の意など、相手との関係によって気を遣いたいところです。

「年賀状終い」で気をつける点

「自己都合」を前面に出さない
→何らかの理由を示すことで「自分勝手」感を回避できます。

これまでの感謝とお詫びの意を表す
→一部だけでも手書きにすることで気持ちを伝える方法も。

今後も付き合い続けたい旨を記す
→可能ならメールやSNSなどの代替案を提示します。

高齢で「年賀状終い」する際の文例

「年賀状終い」の理由を伝える
→「還暦を迎え思うところあり…」
→「寄る年波を感じるに至り…」
→「筆を取るのが難しくなりましたので…」

「年賀状終い」の意思を伝える
→「年始のご挨拶を今年限りとさせて頂きます」
→「本年にて年賀状を書き納めとする所存です」

その他の「年賀状終い」理由の文例

ビジネス関係の相手への理由
→「社の方針を受け…」
→「テレワークの導入に伴い…」

昨今の時勢的な理由
→「紙資源の節約とエコの観点から…」
→「私事ですがSNSを始めましたので…」

●本記事で紹介している情報は、2022年7月15日現在のものです。これ以降の法・制度改正等には対応しておりませんので、あらかじめご了承下さい。
●本記事で紹介している情報をもとに行動したうえで発生したトラブル・損害につきましては、一切の補償をいたしかねます。自己責任の範囲内で検討・実践してください。

■監修/小泉 寿洋(終活カウンセラー1級・ファイナンシャルプランナー(AFP))
※この記事は『老後とお金の不安が軽くなる 終活の便利帖』(マキノ出版)に掲載されています。

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特選街web編集部

1979年に創刊された老舗商品情報誌「特選街」(マキノ出版)を起源とし、のちにウェブマガジン「特選街web」として生活に役立つ商品情報を発信。2023年6月よりブティック社が運営を引き継ぎ、同年7月に新編集部でリスタート。

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